くめちゃんのつぶやき脳No.401

◇妊婦のコロナ対策、妊娠後期は要注意

新型コロナ感染の「第5波」では20～30代の感染が増えた。この世代のワクチン接種が遅れたことが原因として指摘されている。また、妊娠期の女性も多くいたとのこと。

日本医科大多摩永山病院の中井章人院長が東京都のデータを基に集計したところでは、都内の感染妊婦は2020年4月～21年7月に460人。

うち今年7月だけで98人と2割を占め、増加が顕著だったと指摘する。

　厚生労働省によると、妊娠初期～中期なら基礎疾患がなければ一般の人より重症化しやすかったり、胎児に先天的な影響が出たりする可能性は低いとされている。

しかし、妊娠後期は早産になりやすく重症化するケースがあるという。

　厚労省研究班と日本産科婦人科学会の分析では「31歳以上」「妊娠25週以降」「（肥満度を表す）BMIが診断時に26.3以上」の人は酸素療法が必要な「中等症2」や重症に至りやすかったとの結果になっている。

また、コロナ患者のデータから家庭内感染が多く、家庭内で1人が感染すると残る家族の6割近くに感染が広がるという。

夫から妻への感染が要注意だと指摘されています。

インフルエンザの場合の結果だが、妻から夫への感染率は1.9％、夫から妻は8.8％に上がるとされている。

したがって、新型コロナでも同様の傾向が想定できるので、夫は妻に比べて、家庭内での感染対策が不十分な可能性があると考えられる。

　夫は体調に異変を感じたら部屋を分けるなど家庭内隔離の工夫が必要となる。

検査などで感染が確定した場合はできる限り宿泊療養施設などを利用することが望ましい。

日本産科婦人科学会は、妊娠中に感染した場合の対応を提言している。

それによれば、血中の酸素飽和度を測る「パルスオキシメーター」の値が92％以下になれば即座に救急車を要請し、93～94％になって1時間以内に回復しない時はかかりつけの産婦人科医や保健所に相談するよう求める。

酸素飽和度を測れない場合、息苦しさが増すなどすれば即座にかかりつけ医に相談するよう呼び掛けている。

　また、ワクチン接種も有効としている。

厚労省は8月、「希望する場合はできるだけ早期」に妊娠中の女性が接種できる体制を自治体に求めた結果、妊婦を優先対象に加える自治体が増えている。

また、医療機関もワクチンが母体や胎児に影響する報告はないことから、妊娠週数によらず早めに接種できるように対応を急いでいる。

さらに、働く妊婦は通勤時や職場での感染も心配される。

国は不安を抱える妊婦は休業などができる仕組みを設けている。

感染する恐れによる心理的ストレスが母体などに影響すると主治医が判断した場合、事業主は休業させるといった対応を取る必要がある。これは、2022年1月までの特例措置。

　事業主への申請用の「母性健康管理指導事項連絡カード」はかかりつけ医などで発行してもらえる。